こんにちは、FPのたけです。
最近よく日本各地で地震が起こっていますが、、
昔から日本は災害のとても多い国です。
そのため、マイホームを建てたときにはほとんどの方が火災保険に加入しているのはないでしょうか。
もちろん、持ち家の場合だけではなく、例えば会社やオフィスなどの建物を所有している場合もこの例外ではないと思います。
2022年現在、大手リサーチ会社(マイボイス株式会社)の調査によると住宅購入経験者の火災保険加入率は少なくとも87.4%の方が加入しているとのことでした。
ただ、マイホームを購入した際などの火災保険への加入は、ひとつの手続きのように判子を押して契約してしまってはいないですか‥？
民間の金融機関で住宅ローンを組む際など、マイホームのことで特に頭がいっぱいでしょうから、特に『火災が起きたときに備えておこうか』くらいの気持ちで、あまり保障の内容に目を通さずに加入しているケースも少なくないと思います。
そこで今回は、火災保険に関して知っておけばトクをする情報やいざという時に役立つ情報をお伝えします。
火災保険は定期的に見直そう
万一火災が起きて自宅が全焼した場合、保障の見直しをしていない場合、建て替えの費用に足りない場合が出る可能性が出ます。
また、契約で『時価』の評価額となっている場合も注意が必要です。評価額とは、実際の事故が起きたときに、保障をするために計算する方法のことを指します。
建物は時間が経つと、経年劣化してしまいます。そのためどうしても新築で建てたとしても、時間が経てば、建物自体の価値は落ちていくことが一般的です。
そのため、時価での評価額で契約を行なっていた場合、知らず知らずに建物の価値が減ってしまい、事故が起きたときの価値で計算されますので、加入時の時価の金額で考えていたとすれば、その分が不要な保障となってしまいますので、ムダな保険料を支払っていることとなります。
また、かけ過ぎていたとしても保障の限度額は決まっていますので、この点も抑えておく必要があります。
『年単位で支払うよりも長期を一括して支払った方が保険料安いから‥』とおもって払い込み、ついついそのままにしていたら、返って必要のない保険料を支払っているケースはたくさんあります。
中々見直す機会もないとおもいますが、もし毎月高い火災保険を払っている場合など、是非見直しを検討されてみてください。
自分自身の保障がどのようになっているかは、保険証券に記載されています、まずは保障を知ることは大切だと言えます。
『火災保険』と『火災共済』加入している場合の保障
マイホームなど大切な持ち家の場合、「どちらも加入しているよ～」という方も、いらっしゃるのではないでしょうか。
この場合、万が一火災が起きたときはどうなるかを考察していきます。
結論から言うと、火災保険も火災共済も両方でます。
しかしながら、2つ合わせて建物の現在時点の価値までしか出ないことが一般的です。
たとえば、生命保険の場合は、万が一の際(亡くなった場合や高度障がい)になったときは、保険の加入分に応じて、保険金が下ります。
しかし、火災保険の場合は建物の現在価値までしかでません。
したがって、2つに加入していても結果的にムダが生じる可能性もあるので注意が必要だと言えそうです。
火災保険『住宅総合保険』について
住宅総合保険の保障は人気があるため、加入している方も多いかと思います。
一般的な住宅向けの火災保険では補償の範囲が「火災」「破裂・爆発」「風災・雹災・雪災」といったものになります。
台風や水害などの『風水害』にも対応しているため、大変守備範囲が広いと言えそうですね（笑）
あとは、雷が落ちて建物が火事になった場合は、直接的な原因が『落雷』となりますので、保険金は出ます。ちなみに、あまり知られていないことなのですが、落雷に伴ってテレビやパソコン、洗濯機などの電気製品が衝撃を受けて壊れた場合は、実は保障の対象となります。
これは知っているか知らないかの差で、保険金を受け取れるか受け取れないかが変わってきます。受給できる権利が実はあるのに、申請しないともらえないのです。ましてや3年という時効もあります。
まとめ
保険会社や保障の内容によって保障される範囲は変わってきますが、1つだけ言えることは、定期的な見直しを行なう必要は皆さんに共通していると思います。この記事をご覧になって気になった方は、自分が加入している保障内容を見直す機会を作って頂ければと思います。
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